高騰にしろ、下落にしろ、ビットコインを取り巻く環境って何があるんだろ？
こんにちは。
『【初心者必見】誰も教えてくれない、ビットコインのこと』の著者で、ブログ『かぴログ』を書いてます、伊藤かぴです。
僕は、ビットコインをはじめ、株式投資、投資信託で、現在1,300万円くらいの資産があり、その内の１％～３％くらいがビットコインです。
この記事では、2021年、今後のビットコイン価格変動の要因と相場の見通しを、わかり易く解説していきます。
今後、ビットコイン（BTC）を始め、暗号資産の投資をお考えの方のバックボーンになれば幸いです。
なお、投資は自己責任でおねがいします。（笑）
もくじ
【結論】長期、今後もビットコインは高騰し続ける
今後のビットコインの価格推移なのですが、「長期で見ると高騰し続ける。」と考えます。
理由は、小さなものはたくさんありますが、ビットコインの特徴とも言うべき、価格が高騰する大きな理由が２つあります。
- ビットコイン発行数上限が2,100万枚と決められている希少性
- メトカーフの法則
では、解説していきます。
ビットコイン発行数上限が2,100万枚と決められている希少性
ビットコインに詳しい方なら、ビットコイン発行数上限が2,100万枚というのは、もう知っていると思いますが、じゃあ、これが「ビットコイン価格にどのように関係しか来るのか？」ということなのですが、一言で言ってしまえば、『希少価値での高騰』ということになります。
法定通貨のように、『足りなくなったら紙幣を増刷。』なんていうことは出来ません。
2,100万枚の発行数上限は、ビットコインが出来たときから決まっていて、その希少性が確保されています。
いつ2,100万枚に到達するのか
では、いつ2,100万枚に到達するのでしょうか。
そのためには、マイニングされたレートを追いかけて見なければ予想はできません。
マイニングは、膨大なデータ処理を大型コンピュータで行うため、電力消費量が多く高額になるため、大きな施設が必要になってきます。
ビットコインの初期のマイニング報酬は50BTCで、最初の『半減期』は2012年で、報酬は25BTCに半減しました。
2016年には12.5BTCへさらに半減し、2020年の半減期報酬は6.25BTCでした。
そして、報酬は半減期を迎えるたびに1/2になっていき、プロトコルに変更が加えられることなく、半減期がこのまま更新されるのであれば、ビットコインは『2140年に総供給量に到達。』ということになります。
実は需要と供給が釣り合っていない？
最近では、米国企業のビットコイン参入、ビットコイン保有など、ビットコインの需要が高まってきました。
この流れは、もう止めることは不可能だと思います。
多くの企業がビットコインを始め、暗号資産に注目しています。
この需要に、『10分毎に6.25BTCがマイニングされ、4年に1度、このマイニングの量が半減される。』
これは、ビットコインの供給が固定的であり、柔軟に対応できていないことを意味しています。
この事により、ボラティリティも高くなり、需要が超過し、供給が追いつかなくなると価格高騰の要因になります。
メトカーフの法則
この『メトカーフの法則』は、あまりビットコインでは聞かないと思います。
でも、実はビットコインの最大の高騰要因と考えています。
理由は、簡単で、ビットコインが『ブロックチェーン上で成り立っていて、中央政権的な影響を一切受けない。』からです。
「そもそも、メトカーフの法則って何よ！」って聞こえてきそうですね。
つまりは、ネットワークの価値は繋がるモノが多ければ多いほど価値が向上するという意味合いで、簡単に電話を例に挙げると、全世界で2人しか使用していなければ、『1対1』の繋がりしかなくネットワーク価値は限定されます。
ですが、世界中で電話を使用する人が多い状況となれば、『ユーザー数×ユーザー数』という計算式でネットワーク価値は膨れ上がります。
暗号資産研究者のTimothy Peterson（ティモシー・ピーターソン）の 論文『Bitcoin Spreads Like a Virus（ビットコインはウィルスのように広がる））』の中で、この法則で、ビットコイン（BTC）のユニークアドレス（取引活動があるアドレス）の数を用いてフェアバリューを計算した結果が、下記のチャートです。
引用：Timothy Peterson 論文『Bitcoin Spreads Like a Virus（ビットコインはウィルスのように広がる）』2019
論文の中で、『2019年以降、2027年に100万ドル（1億円）を超える。』とされていて、現在の予測チャートが以下のようになります。
引用：バフェット太郎の秘密のポートフォリオ【米連続増配高配当株・配当再投資戦略】
本日、2021年3月28日、高値617万円です。
このチャートから見ると、今年1,000万円越えは、9月頃という予想です。
BTC今後の注目点
短期で見てみると、ビットコインの今後の注目点として、5つのことがあげられます。
- 半減期後の高騰
- 米国証券取引委員会（SEC）によるビットコイン上場投資信託（ETF）の承認
- 世界的な金融緩和に対する通貨価値漸減の危機感
- 新しいユースケースが生まれている
- ネットワークの利便性拡大
順を追って解説します。
半減期後の高騰
半減期は4年毎にやってきます。
これを元に半減期年度と報酬額の算出すると以下の通りになります。
| 半減期年度 | 報酬 | 半減期後の高騰ピーク（BTC/円） |
| ビットコイン誕生当初 | 50BTC | ー |
| 2012年 半減期 | 25BTC | 16万円（実績） |
| 2016年 半減期 | 12.5BTC | 200万円（実績） |
| 2020年 半減期 | 6.25BTC | 1,250万円（予想） |
| 2024年 半減期 | 3.125BTC | 3,900万円（予想） |
前文の『メトカーフの法則』では、今年2021年後半に1,000万円を越えると予想し、また、現状を考えても、2020年の半減期から、すでに価格が6倍にまで成長しているのを考えても、2020年半減期後のピークが1,250万円という予想は、結構ありえる数字だと考えます。
米国証券取引委員会（SEC）によるビットコイン上場投資信託（ETF）の承認
今年2021年3月まで、３つのビットコイン上場投資信託（ETF）が、カナダ・トロント証券取引所で上場されました。
『Purpose Bitcoin ETF （ティッカー：BTCC）』と、そして、『Evolve Bitcoin ETF（ティッカー：EBIT）』と『CI Galaxy Bitcoin ETF（ティッカー：BTCX）』です。
『Purpose Bitcoin ETF （ティッカー：BTCC）』取引開始直後から目覚ましいスタートを切り、売買代金は、なんと１億6500万ドル（約174億円）を上回り、2日目で440億円といいますから、ビットコインETFの注目度の高さが伺えます。
以前、話題になった『グレースケールBTC投資信託（GBTC）』ですが、ETFとはちょっと違いますが、GBTCもビットコインを絡めた投資信託で、集めた金額が1兆6000億円規模といいますから、多くの投資家が、このビットコイン上場投資信託（ETF）承認への注目度が高いことがわかります。
現在、米国証券取引委員会（SEC）へ申請しているビットコイン上場投資信託（ETF）の商品は以下の通りになります。
- ビットワイズ・アセット・マネジメント（Bitwise Asset Management）のETF商品
- ヴァンエック（VanEck）とソリッドX（SolidX）のETF商品
- ウィルシャー・フェニックス（Wilshire Phoenix）の米短期債投資信託
現状では、SECは、これまでに申請されたETFのいずれも承認されておらず、その理由として仮想通貨取引における『詐欺的で操作的な行為および慣行』に対する懸念を挙げているのですが、GBTCのように時代背景的にビットコインの有効性、利用価値、人気など考えると、そう遠い話でもないように感じます。
ビットコインがETF承認されると以下のような効果が期待できます。
- ビットコイン知名度・信頼性向上
- 機関投資家の流入
- 個人投資メリットが大きくなる
ビットコインの知名度や信頼性が上がると、機関投資家と呼ばれる人たちが参入してくるわけです。
例えば、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、年金基金、共済組合、農協、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口の投資家が流入してきて、ビットコイン市場が拡大し、同時にそのメリットが個人投資家にも影響してくるということです。
そして、これを見込んだ、暗号資産（仮想通貨）事業に携わろうとしている企業などは、『上場投資信託（ETF）の承認』されることを期待し、大口投資により爆発的な暴騰につながる可能性があります。
世界的な金融緩和に対する通貨価値漸減の危機感
FRBは2015年末から政策金利を引き上げたものの、2019年に調整的な利下げを行い、さらに2020年のコロナショックを受けてゼロ金利政策、金融緩和政策が復させました。
そして、先日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、2023年までゼロ金利政策、金融緩和政策を続行することが決定しました。
金融緩和政策を簡単に言えば、政府や銀行が実施する金融政策のことで、市場に多くの通貨を投入して流通するお金の量を増やしてやり、企業などの融資を受けやすくしてやるというような効果があります。
ですが、逆に言えば、コロナ禍の低迷した経済状態を政策で底上げ維持するために、紙幣を増刷して多く市場投入するわけですから、ワクチン接種が行われ、経済がもとに戻ると、それまで投入され、あふれるように流通していたお金の通貨価値が漸減され、新興国で見られるようなインフレになってしまう懸念があります。
コロナ禍の影響が長期で続くと見ている企業は、そのインフレ懸念から資産防衛の手段として、紙幣を価値の変わらないビットコインや金に変えておくという方法に走っています。
そのため、ビットコインを始めとする暗号資産市場へ企業が投資するということが起きて、ビットコイン価格が高騰していきます。
新しいユースケースが生まれている
ユースケースとは、『新しい利用方法』つまりは、『ビットコインの新しい利用方法が生まれてきている』ということです。
例えば、PayPalの決済に使う利用方法や、分散型金融（DeFi）、2020年改正金商法の施行でセキュリティトークンが法的に位置づけられ、ビットコインで低金利でお金を借りる利用方法など、ビットコインの価値を利用した新しい使い方が生まれています。
最近では、マスターカードが『2021年後半までに、加盟店が客の暗号資産での決済を行える機能を提供する。』と発表、そうしたお金の流れを変えることで、法定通貨のエコシステムの枠組みを超えたビジネスを展開を模索している企業がこれからも続々と出てくると考えます。
これもビットコイン高騰の理由です。
ネットワークの利便性拡大
今後は、ネットワークの利便性も拡大していくと考えます。
最近、話題なのが『ライトニングネットワーク』というもので、『ブロックチェーンの外で取引を行うオフチェーン取引によってビットコインの送金速度の向上や少額決済（マイクロペイメント）に対応した安価な送金手数料を実現する。』というものです。
これは、秘密錠を持ち、取引者2人で管理された『ペイメントチャンネル』内で取引していくという方法で、最終的に取引相手双方の権限が同意して成立させます。
ペイメントチャネルを利用したオフチェーン取引では送金速度と手数料に大幅な改善が見込めますが、新たな相手と取引を行う毎にペイメントチャネルを立ち上げる必要があるため(二者間のみの取引に限定されるため)、効率が悪く有用な送金手段として普及するのは難しいと言われています。
そこで、既存のペイメントチャネルをつなぎ合わせることで、新規にペイメントチャネルを立ち上げることなく、新たな相手とオフチェーン取引を行うことができるライトニングネットワークが考案されました。
ライトニングネットワークとは
例えば、共通のペイメントチャネルを持たない A さんと C さんが取引を行う場合は、 A さん C さんそれぞれとペイメントチャネルをもつ B さんを介して取引を行うことができるようになります。
このように複数のペイメントチャネルがネットワークを形成することで仮想通貨（暗号資産）は瞬時に送金され、また、手数料をほぼ ０ に近い水準に抑えることができます。
そんな新しい発想から生まれた『ライトニングネットワーク』ですが、セキュリティ研究者（Jian-Hong Lin, Kevin Primicerio, Tiziano Squartini, Christian Decker, Claudio J.Tessone）の論文『Lightning Network: a second path towards centralisation of the Bitcoin economy』の中で、『ビットコインのライトニングネットワークは「ますます中央集権化」が進み、攻撃の影響を受けやすくなっている。』と主張しています。
この論文を知って、ちょっと凹みました。
ビットコインの最大の特徴である『中央集権的な影響を全く受けない通貨』それが変わってしまわないように、ビットコイン価格と同時に見守りたいところです。
以上です。
