どうせ今買っても、もう遅いんじゃないかなぁ・・。
こんなにビットコインの価格が上がってるし、お金ないよ。
こんにちは。
『【初心者必見】誰も教えてくれない、ビットコインのこと』の著者で、ブログ『かぴログ』を書いてます、伊藤かぴです。
僕は、ビットコインをはじめ、株式投資、投資信託で、現在1,300万円くらいの資産があり、その内の１％～３％くらいがビットコインです。
ビットコインの価格推移を見ると、2021年今年に入り年初3日に350万円をつけ高値更新した後、4日には50万円幅の大下落。
一時、サーキットブレーカーが発動した販売所もありましたが、それから3日足らずで再び高騰をし続け、400万円を突破しました。
そして、450万円まで高騰したものの、現在は大暴落して、残念な310万円台を推移しています。
僕の手持ち金は、0.28BTCで約120万円になったものの、最近の暴落で約92万円になってしまいました。
結論として、ビットコインは、まだまだ上がると考えるのですが、『ビットコインは、1月に暴落する。』という『下落アノマリー』みたいなものがあって、今年もまた低迷が続いています。
この理由としては、ビットコインを短期売買する個人投資家たちが、税金徴収のための現金を確保するため、1月に利食いに走るからだと言われています。
ですので、この下落の低迷は、もうちょっと続きそうですね。
とはいえ、まだまだ高騰しますので、この低迷の安い時期にビットコインを少額購入して、高騰した時に『爆利』を狙うことも可能です。
ビットコインの最大の特徴は、『国家という権威から離れた場所で、中央集権的な管理を受けない通貨』つまり、国や政策、銀行などの影響を全くけ無い通貨ということです。
もっと簡単に言えば、『日銀総裁や、国の政策の鶴の一声』で相場が影響するというようなことが全く無いということです。
そのため、投資家の売買だけで相場変動が起こりますので、価格が不安定で、ボラティリティが大きく激しい特徴がありますが、購入手数料も安い販売所が多くあり、株などと比べて、比較的少額から購入できる割には、高額な利益を得れることも魅力の一つです。
僕のおすすめ販売所は、手数料が国内で一番安いコインチェックです。
今後、ビットコインが高騰する5つの理由を深堀り解説していきます。
もくじ
ビットコインが高騰する4つの理由
ビットコインが、今後も暴騰する理由は、次の4つあります。
- 米国証券取引委員会（SEC）によるビットコイン上場投資信託（ETF）の承認
- 世界的な金融緩和に対する通貨価値漸減の危機感
- 大手企業が多額投入で仮想通貨を保有
- ユースケースが生まれている
上記の5つの出来事が、今後ビットコインの価格上昇のカギとなります。
では、順を追って解説していきます。
米国証券取引委員会（SEC）によるビットコイン上場投資信託（ETF）の承認
昨年度は延期されていますが、高騰の理由として一番大きいものは、この『米国証券取引委員会（SEC）によるビットコイン上場投資信託（ETF）の承認』への期待感からビットコインに対する注目度が高くなっているということです。
最近、話題になりました『グレースケールBTC投資信託（GBTC）』ですが、ETFとはちょっと違いますが、GBTCもビットコインを絡めた投資信託なのですが、投資家から集めた金額が1兆6000億円規模です。
民間の企業がやってるビットコイン投資信託だけで1兆円超えです。
すごい人気です。
こういうようなことが、これから上場株式マーケットでおこるわけです。
現在、上場投資信託（ETF）の承認申請しているのは、以下の３つあります。
- ビットワイズ・アセット・マネジメント（Bitwise Asset Management）のETF商品
- ヴァンエック（VanEck）とソリッドX（SolidX）のETF商品
- ウィルシャー・フェニックス（Wilshire Phoenix）の米短期債投資信託
現状では、SECは、これまでに申請されたETFのいずれも承認されておらず、その理由として仮想通貨取引における『詐欺的で操作的な行為および慣行』に対する懸念を挙げているのですが、GBTCのように時代背景的にビットコインの有効性、利用価値、人気など考えると、そう遠い話でもないように感じます。
ビットコインがETF承認されると以下のような効果が期待できます。
- ビットコイン知名度・信頼性向上
- 機関投資家の流入
- 個人投資メリットが大きくなる
ビットコインの知名度や信頼性が上がると、機関投資家と呼ばれる人たちが参入してくるわけです。
例えば、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、年金基金、共済組合、農協、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口の投資家が流入してきて、ビットコイン市場が拡大し、同時にそのメリットが個人投資家にも影響してくるということです。
また、『マイアミ市、財務準備金の一部をビットコインで保有する方針を検討』のように、政策の一つとしてビットコインを導入するところも出てきました。
このように、暗号資産（仮想通貨）事業に携わろうとしている企業などは、『上場投資信託（ETF）の承認』されることを期待し、大口投資により爆発的な暴騰につながっている可能性があるのです。
楽しみですよね。
世界的な金融緩和に対する通貨価値漸減の危機感
FRBは2015年末から政策金利を引き上げたものの、2019年に調整的な利下げを行い、さらに2020年のコロナショックを受けてゼロ金利政策、金融緩和政策が復させました。
金融緩和政策を簡単に言えば、政府や銀行が実施する金融政策のことで、お金が市場に多くの通貨を投入して流通するお金を増やしてやり、企業などの融資を受けやすくしてやるというような効果があります。
逆に言えば、紙幣を増刷して多く市場投入するわけですから、通貨価値が低くなり、新興国で見られるようなインフレの懸念がありますよね。
コロナ禍の影響が長期で続くと見ている企業は、そのインフレ懸念から資産防衛の手段として、ビットコインに変えておくという方法に走っています。
ゼロ金利政策、金融緩和で株価も高騰の米国マーケットですが、誰もいいませんが、インフレの危機感は持っておいた方がいいですね。
これも、ビットコイン高騰の理由です。
大手企業が多額投入で仮想通貨を保有
上記の表は、各企業のビットコインを保有量です。
企業がビットコインを保有する理由については、上記で書いたとおりなのです。
ビットコインは、国や政策、銀行などの影響を全くけ無い通貨です。
最近では『デジタル・ゴールド』と呼ばれ、金と同じ使い方をするようになってきましたね。
ユースケースが生まれている
ユースケースとは、『新しい利用方法』つまりは、『ビットコインの新しい利用方法が生まれてきている』ということです。
例えば、上記にもありましたPayPalの決済に使う利用方法や、ビットコインで低金利でお金を借りる利用方法など、ビットコインの価値を利用した新しい使い方が生まれています。
もう遅いと思ってる人、まだまだです
ビットコインは『1BTC＝法定通貨価格』を単位として、価格が需要と供給によって変動します。
1単位あたりの価格を見てみると、100万円以上の価格がついているので、投資するには多額の資金が必要になると思っている人が多いと思います。
実際は、購入の最小単位は『0.001BTC』で、最小購入金額は『500円～』です。
ですので、誰でも購入できます。
購入はBTC販売所から
ビットコインはビットコイン販売所で簡単に購入できますが、購入するためにビットコイン口座を予め作っておかないと購入できません。
僕のおすすめ販売所は、手数料が国内で一番安いコインチェックです。
コインチェックは、マネックス証券の『マネックスグループ』です。
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以上です。
