【アフターコロナ】伸びていく仕事、そうじゃない仕事【日本経済ヤバし】

『アフターコロナ』ってよく言うけど、どんな仕事に付けばいいのかなぁ?
今までと同じように考えて、仕事をしていけばいいのかなぁ?

 

 

『アフターコロナ』コロナ収束以降、「今後どのような仕事について生きて行けばよいのか。」

「今までと同じ考え方で生きて行けばよいのか?」考えている人向けです。

 

 

現在、「自分は幸せだ。」と思って生きている人は、読んでも意味がありません。

生きることに、一生懸命頑張っている人だけ読んでください。

 

どうも、かぴです。

僕の自己紹介

伊藤かぴ

会社員、ブログ、株、投資信託で生きています。

ブログ歴4年、株式投資5年、投資信託20年のキャリア。

ブログと株式投資で半年で1000万達成ですが、現在、一連の影響で大暴落中!

仕事とブログのお悩み解決記事と投資経験の記事を中心に書いてます。

 

米失業保険申請が、6月6日の時点で、154万2000件と、前週の189万7000件から減少しました。

 

とは言え、まだ引き続き数万人もの人たちが、失業手当を受けており、新型コロナウイルスの影響に見舞われた労働市場が回復するには、まだまだ時間がかかりそうです。

 

では、『アフターコロナ』と呼ばれる今後、働き方はどのように変化していくのでしょうか。

 

少し深堀して、解説していきます。

 

変化する『生活スタイル』『ビジネススタイル』

 

新型コロナウイルス感染拡大と『非常事態宣言解除』になった現在でも、企業へのダメージは多大なものになっていますよね。

 

当時を思い起こしてみると、インバウンド需要を見込んだ観光事業関連は、ほぼ壊滅的であり、三密(『密閉』『密集』『密接』)にあたる企業や飲食店等も自粛自粛で営業をやむなく休止しなければいけない状況にありました。

 

また、小売店、リアル店舗等への影響もあり、営業時間の短縮等の対応、その影響で業績が悪化で倒産する企業が現在でも続々出ています。

 

その反面、『コロナ需要』と呼ばれる、『食品系』『医薬系』の量販小売業は、売り上げが現在でも急増していて、新型コロナウイルスの第2波、第3派に備えている人たちが多いということが分かります。

 

また、従来とは違うビジネスモデルを模索している企業も増えました。

 

そのビジネスモデルの共通点は、ズバリ『インターネットの利用。』です。

 

仕事をリモート化、オンライン化するのです。

 

そもそも、ネット通販は、現在、注文殺到傾向ですし、これまで対面で行っていた『商談』『会議』『セミナー』や『レッスン』等は、離れていてもオンラインで行う方向へ変化してきています。

 

この一連のコロナウイルスの影響で、収束後(アフターコロナ)はビジネス環境に大きな変化を与え、今まで常識と考えていたルールが、通用しなくなる環境へと変化していき、以前のような、『生活スタイル』や、『ビジネススタイル』には戻らないと考えます。

 

結論として、今後は、『Face to Face』を回避した、インターネットを最大限利用した『生活スタイル』や、『ビジネススタイル』に変化していくということです。

 

実は日本経済も危ない

 

現在、自動車業界も低迷しています。

 

なぜ、低迷しているかというと、理由は簡単で、

 

車が売れていない。

 

からです。

 

これって、日本経済にとって、凄くヤバイことなんです。

 

そもそも、日本の自動車メーカー、トヨタとか、日産、スバル、ホンダって、儲けをどこから出しているかというと、北米、欧州、中国の車の売り上げなんです。

 

 

 

その、北米と欧州が、新型コロナの影響で経済活動がOUTな状態です、しかも、アフターコロナでビジネス環境・生活環境が変化して、ますます自動車を必要としなくなる。すると、ますます車が売れない。

 

で、『それで、何で日本経済が危なくなるのか?』というと、理由は簡単で、

日本経済は、自動車と銀行がけん引している。

からです。

 

要は、日本経済の一番の儲け頭は、『自動車産業』と『銀行』だからです。

 

アメリカ経済と日本経済の大きな違いは、以下の記事で分かります。

関連記事:米国株をおすすめする理由を解説するブログ。証券会社も紹介。

 

その自動車が低迷しています。

それに引き続き、日本経済も低迷していくと考えます。

今後、伸びていく仕事

 

今後伸びていく仕事は、ズバリ、IT関係と流通です。

言わずと知れた、ITに関しては、現在でも人が足りていません。

 

 

では、流通はというと、『オムニチャンネル』の調査結果で解説します。

オムニチャンネルとは。
オムニチャネルは、小売業を中心に広まり始めている販売戦略の1つです。企業が消費者に製品を届ける流通経路のことを、マーケティング用語で「チャネル」と呼びます。このチャネルという語に「全て」というニュアンスを表す「オムニ」という接頭語を繋げたのが「オムニチャネル」という言葉です。その名の通り「全てのチャネルを統合連携させた状態で顧客に対してアプローチする」というのがオムニチャネルという戦略の概要となっています。

オムニチャネルの目的の1つは、顧客満足度の向上です。実店舗、ECサイト、カタログ通販、ソーシャルメディアなどの複数のチャネルをシームレスに連携させ、「いつでも、どこでも同じように利用できる」形を作ることで、顧客にとってより便利で利用しやすいサービスを実現できると考えられています。

 

新型コロナが買い物習慣に与えた影響について、

 

以下の表は、新型コロナウイルスが勢力を拡大する前の3月と、拡大傾向にあった4月のECサイトを使用する消費者の意識調査の結果です。

 

Bizrate Insights / Digital Commerce360による調査。調査期間:3月16日から1週間と4月6日から1週間(6 ways the coronavirus pandemic will impact ecommerceより編集部が作成)

引用:Yahooニュース

 

このように、新型コロナウイルス拡大の影響により、消費者の意識が変化したのが分かります。

そして、僕たちも同様で、外出しなくても、買い物ができる方法で購入したりしていますよね。

 

僕たちがECや通信販売を今まで以上に使うようになると、販売数が増え、流通が多くなっていくと考えます。

 

現に中国の2021年のビジネスチャンスと戦略に関しては、67%の小売企業が「オンラインチャネルを拡大し、基本のビジネスの仕方や小売倉庫のレイアウト変更を加速するだろう」と答えています。

 

今後、ITと流通業が伸びていくチャンスだと思います。

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